ネットワークを通じて人間の感覚や動作を拡張する人間拡張技術によって社会課題の解決を目指す「人間拡張コンソーシアム」が発足した。2024年12月17日、H2L株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所、TOPPAN株式会社、トヨタ自動車株式会社 未来創生センター、株式会社本田技術研究所、ミズノ株式会社、株式会社三菱総合研究所と学術専門家4人で発足し、活動を開始したことが発表された。

人間拡張技術は、教育格差や労働人口の減少、伝統文化の衰退等の社会課題を解決する手段として、建設、観光、教育、製造、医療など様々な業界で注目を集めている。

例えば、身体動作の拡張においてスポーツや楽器演奏では、指導者と生徒がネットワークに接続されたウェアラブルデバイスを通じて身体動作を共有することで、生徒は指導者の筋肉や関節の動きを自身の身体で直接体験し、学ぶことができる。これにより指導者が近くにいない地域の生徒が、効果の高い指導を受けられるようになれば、教育格差の解消につながると考えられている。

「人間拡張コンソーシアム」は、人間拡張のエコシステムの形成と拡大と、それらを通じた人間拡張技術による社会課題の解決に、様々な産業分野の企業が業界横断、産官学連携で取り組むことを目的として、内閣府主導の国家プロジェクト戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期「バーチャルエコノミー拡大に向けた基盤技術・ルールの整備」の一環で発足された。

参加する企業と学術専門家が連携し、人間拡張技術の構成要素であるアプリケーション、デバイス、プラットフォームの実証・接続性の検証や、国際標準化、シンポジウムの開催やホワイトペーパーの発行などによる情報発信といった活動に取り組んでいくとしている。

人間拡張のエコシステムの拡大や、人間拡張技術による社会課題の解決には、産官学の連携、多様な産業分野をまたがる企業同士の連携や、国の垣根を越えた協力が欠かせない。今後も引き続き、様々な業界の企業や、学術専門家から、海外も含め広く会員を募るとともに、関連省庁へも連携を働きかけていくとしている。

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Top Image : © 人間拡張 コンソーシアム